「日本のものづくり」、新たに目指す方向とは?

5月はゴールデンウィークなどがあり、このブログは休ませていただきました。6月からブログを再開させて頂きますが、原稿を書いた時点と更新時とのギャップがあるため、今年に入ってからのブログ内容を大略振り返ります。
 近年、『日本のものづくり』は、グローバル経済の進展とともに、存在感が希薄になりつつあると、懸念されています。
 今年の年頭、菅総理の施政方針演説で、“日本経済の「第三の奇跡」を起こし、再興を果たそう!”との呼びかけで、著名な諸賢の方々の論説記事を、このブログの2月~3月号で引用し、『日本のものづくり』の視点から問題点の指摘と取組むべき立ち位置などを考えてきました。
参照:3月07日更新;日本の大学、世界視野で再生を期せ!

しかしながら、去る3月11日勃発した『東日本大震災』を契機に、「第三の奇跡」は更なるハンデを背負うことになりました。果たして我が国は、“蘇るか?” “凋落の一途をたどるのか?”と、瀬戸際に立たされている悲壮感が漂っています。その一方で、“日本は甦る可能性も秘めている!”とのエールを送る報道もありました。
 私は、丁度その頃、震災直前の3月7日に開催されました《三菱電機e-F@ctoryセミナー》を題材に4月のブログを構想しておりましたが、急遽、下記の4月11日更新の‘震災テーマ’を差し込みました。
参照:4月11日更新;『東日本大震災』の復興に賭ける日本人の心
参照:4月18日更新:グローバル時代を‘一歩先行く’改善活動-Ⅰ
参照:4月25日更新:   同上-Ⅱ

 上記の4月18,25日更新のブログ;《三菱電機e-F@ctoryセミナー》のリポートに関しましては、既に、本文でも記述しておりますが、ここで少しコメントしますと、
 昨年8月開催の同セミナーと比べ、今回は、e-F@ctoryにecoが加わり、e & eco-F@ctory化工場へと進化していました。即ち、ecoを加えることにより、省エネ目的だけではなく、現場で作業する全員が参加する生産活動の効率アップへの‘気づき’を誘発する仕掛けにもなったのです。まさに、e & ecoは、“生産設備を最大限に活かすための仕組みである”と、思いました。
 さらに、海外のグローバルSIベンダーとか、国内SIベンダーとの協業が進み、日本の製造業の国内と海外工場の両製造システムをクラウドコンピューティングで連携し、1/1000秒オーダーの現場実測データの相互可視化が可能となったのです。これにより緊密な操業レベルの改善活動が行われると、内外工場の高度均等化を可能にしました。
 そして、このセミナーリポートのブログに先立って、4月11日更新しました‘震災ブログ’では、3月11日『東日本大震災』直後の、天皇陛下のお言葉や、外国人が見た、被災地域の人々が相互にいたわり合い、規律を乱さない行動に、日本人を讃え、敬意を表した記事が見られました。しかし、その一方で、日本の政治家、政府、企業幹部の行動の不適格性を指摘した記事などがあり、それらをブログに書きました。
 震災後から今日に至ってもなお、「新しい日本へ」のあるべき姿の論説とか、それに呼応して動き出した「企業の新しい戦略」の記事が多く寄せられています。

 前置きが長くなりましたが、今回の6月のブログでは、それらを引用し、『日本のものづくりの新たな取組みと課題』を掲げ、4月にブログで掲載しました《e & eco-F@ctory化工場》の有効活用の道を検証してみたいと思います。

【記事1】;日経 2011.4.20 
≪『大震災と企業』復興への道を聞く≫
米・ボストンコンサルティンググループ CEO ハンスポール・バークナー氏
危機克服策世界に示せ もの作りリスク対応型に


東日本大震災は被災地に限らず、人々の考え方や行動を変えていく。
震災後のニューノーマル(新しい普通)に企業はどう対応すればいいのか。2001年の米・同時テロ、08年の金融危機などの難局で、企業に課題解決策を提案されてきた同氏をインタビューした。

―震災は日本経済に何をもたらしますか?
 間違いなく大きな悲劇だが、同時に日本経済が一つ上の段階へ進む機会となり得る。危機克服への様々な解決策が生み出されるだろう。エネルギーの節約、持続可能な社会づくり、コンパクトな都市計画などテーマは多岐にわたる。震災前に戻るのではなく、‘ニューノーマル’に対応した産業や社会のあり方を創造することだ。問題山積だが、世界の先駆けとして新たな解決策を示す役割が期待されている。

―ものづくりの方向は?
 日本企業は革新的で高品質な製品を世界市場に送り出してきた。ただ、いいものを安くつくるだけでは十分ではない。違いを生み出すのは;持続可能であることと、変化に柔軟に対応できることの2点である。
注)この2点については、次回でe & eco -F@ctory化工場》の活用の道を検証します。

―消費行動の変化にどう対応すべきですか?
 夏に向け電力不足が景気に影を落とすのは否めない。消費者が外出を控え、外食や娯楽産業がこの先6ヶ月程度の停滞は予想される。
 人々は省エネ生活の工夫を編み出し、共有して行く。火を使わない調理法なども含めてだ。そこでは(ツイッター、SNS)など震災で信頼性を高めたソーシャル・ネットワークが人々の考え方や行動に大きな影響を与えることが分かった。消費者との情報のやりとりはこうした変化に対応したものにならざるを得ないであろう。

―福島第一原発の事故で日本の信頼が揺らいだのでしょうか?
 事故を早急に収束させる手立てが重要なのはもちろんだが、情報発信が足りていない。
 損害の全体像が把握できない現状では、あらゆる情報をオープンにし、高い頻度で提供し続けることがカギとなる。そうすれば世界からの信頼は必ず取り戻せる。


次回以降の 日本のものづくり、‘新たなチャレンジ’へ続きます。

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